ソフトウェアソリューションを提供する株式会社テンダ(本社／東京都渋谷区、代表取締役会長CEO／小林 謙、以下「テンダ」)は、マニュアル作成ツール「Dojoシリーズ」の導入事例を掲載しています。このたび、グローバルな販売チャネル・販売力で躍進を続けているエレクトロニクス商社である株式会社ネクスティ エレクトロニクス（本社／東京都港区、代表取締役社長／柿原 安博、以下「ネクスティ エレクトロニクス」）における、ノーコードシステム操作ナビゲーション「Dojoナビ」の導入事例を、9月29日に公開いたしました。
掲載URL：https://tepss.com/dojo-navi/casestudy/nexty-ele/

【導入事例のサマリー】

≪課題≫

• 半導体受発注システムの刷新により、業務オペレーションの変更が発生。オペレーターが頻繁に入れ替わる環境で、マニュアルより使い勝手のよいナレッジマネジメントツールが必要な状況

≪Dojoナビ導入後の成果≫

• ツールチップ配信機能を活用し、システム操作の注意喚起を表示し、ヒューマンエラーを抑制
• 社内アンケート調査による効果測定を行い、継続的な運用改善を実施

ネクスティ エレクトロニクスにおける「Dojoナビ」導入背景、導入後の評価および今後の展開について

今回Dojoナビを導入されたネクスティ エレクトロニクスでは、半導体受発注システムで1ヶ月あたり4万件前後の受発注に対応しています。2020年2月に受発注システムが刷新されたことに加え、システム操作を行うオペレーターが頻繁に入れ替わる業務体制であることから、オペレーションのクオリティ担保のため、システムの操作マニュアルだけでなく、ナレッジマネジメントが必要になっていました。
ナレッジマネジメントツールやチャットボットの導入を検討したものの、FAQデータ蓄積に必要なマネージャーの作業時間を捻出することが難しく断念されました。その一方で、Dojoナビであればオペレーターが操作マニュアルを見る必要がなくなる点、FAQデータの蓄積ほどの手間をかけず運用開始できる点、オペレーターへの全展開が容易な点などを評価いただき、Dojoナビを導入いただきました。
システム画面上に項目説明を追加するツールチップ配信機能を、オペレーターへの注意喚起に活用されています。オペレーターが所属しているプロジェクトチームからメンバーを選抜してツールチップを作成し、Dojoナビの活用状況の社内アンケート調査を実施するなど、継続的な運用改善にも取り組まれています。
今後は、現在利用していないナビゲーション機能の活用や、他システムでのDojoナビ活用など、最適な利用方法を検討されています。

株式会社ネクスティ エレクトロニクス SCM第1ユニット SCM3部 部長 山崎明弘様 コメント

テンダさんには、Dojoナビ導入時点での全面的なサポートをいただいただけでなく、現在も隔月の定例会を実施させていただいています。課題や検証・調整方法などの意見交換をするなど、弊社の業務効率化のために伴走していだいており、感謝しています。これからも試行錯誤を繰り返しながら、Dojoナビの最適な利用方法を見つけていきたいと考えていますので、引き続きよろしくお願いいたします。

ノーコードシステム操作ナビゲーション「Dojoナビ」とは

「Dojoナビ」は、操作画面上に直接ナビゲーション（操作箇所に対する枠線や吹き出し）を表示することで、システム運用効率の大幅向上や、運用コストの大幅削減に寄与する次世代マニュアルソリューションです。利用者はシステムの操作方法に関して、研修などで事前に学習することや、誰かに聞くことなく、迷わずに目的の操作が実行でき、「教育のDX（デジタルトランスフォーメーション）」を実現します。特長となるナビゲーション機能は、直観的な操作で、誰でもすぐに作成することができます。また、ノーコードでシステム側の改修を一切行う必要がないため、開発コストを掛けずに導入、運用することが可能です。
Dojoナビの詳細はこちら https://tepss.com/dojo-navi/

＜株式会社ネクスティ エレクトロニクス 概要＞
【本社所在地】東京都港区港南2-3-13 品川フロントビル
【設 立】1972年9月（商号変更：2017年4月）
【代表者】代表取締役社長　柿原安博
【資本金】52億8456万円
【事業内容】半導体・エレクトロニクス製品販売、組込みソフトウェア開発・販売、自社製品開発ほか
【ＵＲＬ】https://www.nexty-ele.com/

＜株式会社テンダ 概要＞
【本社所在地】東京都渋谷区渋谷2-24-12 WeWork 渋谷スクランブルスクエア内
【設 立】1995年6月
【代表者】代表取締役会長CEO　小林謙
【資本金】3億600万円（2023年5月末日時点）
【事業内容】エンタープライズ事業、コンシューマー事業
【ＵＲＬ】https://www.tenda.co.jp/

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